タイヤのローテーションは、
タイヤに右用・左用と、トレッドパターンに方向性があるか場合と方向性がない場合とでは動かし方が変わります。
方向性があるタイヤ（直進時の回転方向が決まっている）なら、前後の交換をします。
　　　○　　○　前
　　↑↓　　↓↑
　　　○　　○　後
　
方向性のないタイヤの場合は前後でもクロスでも良いのですが、駆動輪へはクロス、駆動輪からはストレートとなっています。
「クロス」とか「ストレート」と言うだけでは分かりにくいですよね。
　
ワゴンＲやムーブ、小型乗用車の場合、駆動輪が前輪ですので
・今の後輪を前輪（駆動輪）に動かす時には、右側を左側、左側を右側に動かす（クロス）
・今の前輪（駆動輪）を後輪に動かす時には、右側は右側、左側は左側に動かす（ストレート）
ということになります。
　　　○　　○　前　駆動輪
　　　↓↖　↗↓
　　　○　　○　後
　
トラックなど後輪駆動の場合は、前後が逆になります。
　　　○　　○　前
　　　↑↘　↙↑
　　　○　　○　後　駆動輪
　
ローテーションの目的は
「４本のタイヤを均等に磨耗させることによって少しでも長持ちさせる」
ことです。
特に４ＷＤ車では、４輪とも均等に磨耗させることは大切で、直進時の前後輪・左右輪の回転数の差を少なくする必要があり重要です。　
　
タイヤの磨耗は
前輪駆動車の場合、
駆動と操舵（かじ取り）を引き受けている前輪が圧倒的に早く磨耗します。
また、右ハンドルの場合は前輪でも右前が一番減りが早くなります。
後輪はただ転がっているだけなので、あまり減りませんが中でも左後ろの減りが一番少なく減りの多い右前とローテーションするのが合理的ですね。
　
後輪駆動の場合、
駆動は後輪、操舵は前輪のため、後輪はタイヤの真ん中が、前輪はタイヤの角がより早く減ります。
一番減りが早いのは、右ハンドルの場合は前輪駆動車と同じ右前が、少ないのは左後ろです。
　
　　

夏場の洗車での注意点は、ボディが高温になっていることにより、水滴が乾いた時にウォータースポットになってしまうこと！
それろ防ぐために暑い日中の洗車はおすすめできません。
気温が30度を超えてしまうと、どんなに気をつけていても輪ジミができてしまいます。
これを防ぐために、できれば25度以下の環境で洗車をされることをおすすめします。
ですので、朝方や夕方４時以降に洗車をする。
もし可能なら、日陰を選んで洗車することも付け加えておきます。
　
まず上記条件にて洗車するとして
セダン、ワンボックス車に限らず、
・屋根
・前周り（ボンネット、フロントフェンダー・フロントバンパーなどフロンガラスより前）
・サイド片方
・サイドもう片方
・後周り（トランクリッド、リヤーゲート、リヤバンパー等）
といった具合にゾーンを分けて、この順番に作業されることをおすすめします。
各パネルではなく、ゾーンごとに洗車と拭き取りを進めていくと、水がかかってふき取りが２度手間になることが少なくなると思います。
お試しください。
　
　

４ＷＤ：４輪駆動車　
一般的な自動車は　２ＷＤ：２輪駆動車　で　ＦＦ：フロントエンジンフロントドライブ車　です。
４ＷＤ車は、前輪・後輪の４っつの車輪に動力を伝える全輪駆動車のことです。
　
４ＷＤ車には、必要なときに４ＷＤとするパートタイム４ＷＤと、常時４ＷＤとなっているフルタイム４ＷＤの２種類があります。
フルタイム４ＷＤ車は、どちらかと言えば乗用車に多く採用されており、特別な注意を必要とせず２ＷＤ車と同じように運転できます。

注意が必要なのは「パートタイム４ＷＤ：２ＷＤと４ＷＤの切り替え装置がある」の方です。
自動車が交差点を右左折する場合には、前輪を操舵（ハンドルを切る）して曲がります。
その際、内輪差といって前輪は後輪より外側を回ります。
つまり、前輪と後輪とで回転する量に差が出来てしまいます。
パートタイム４ＷＤ車は、前後輪直結のためこの回転差を吸収することが出来ません。
（フルタイム４ＷＤ車には、前輪と後輪の間に回転差を吸収する装置（ビスカスカップリングなど）が装着されている。）
このため、パートタイム４ＷＤ車は舗装された路面での走行は出来ず、雪道や山間地・河川・海岸などのラフロード（砂利や土の道路）で使用することになります。
しいて言えば４ＷＤ車はそんなところを走ったりするためのものです。
　
舗装道路で４ＷＤにして走ると、ミッションやデフ・プロペラシャフトに負荷がかかり破損することもあります。
またスピードを出しての急ハンドル時には前後輪の回転差がブレーキ現象を起こすことになり転倒してしまうことにもなりかねません。
　
もう一つ注意することは「４ＷＤ車の過信」です。
特に雪道など、４輪駆動で走りますが止まれないことです。
ブレーキを踏んで４輪がロックすれば４ＷＤも２ＷＤも同じです。
かえってどちらかと言うと重量のある４ＷＤが不利となってしまいます。
　　
４ＷＤ車は走れるけれど止まれない！
　
ウイキペディア：内輪差　

私の住む町は、隣の市と合併になり、郡名が市名に変更となりました。
車検証・免許証などの住所の変更をしなければならないのでしょうか？

国の市町村合併促進策により、各地で合併がなされています。
合併され住所表示が変更された場合、自動車検査証（通称車検証）、車庫証明、自動車運転免許証の住所の変更は必要なのでしょうか？
 
自動車検査証については「道路運送車両法」に次のように定められています。
第67条 　自動車の使用者は、自動車検査証の記載事項について変更があつたときは、その事由があつた日から15日以内に、当該事項の変更について、国土交通大臣が行う自動車検査証の記入を受けなければならない。
ただし、その効力を失つている（追記：車検が切れている）自動車検査証については、これに記入を受けるべき時期は、当該自動車を使用しようとする時とすることができる。
２ 　前項の規定は、行政区画又は土地の名称の変更により、自動車の使用者若しくは所有者の住所又は自動車の使用の本拠の位置についての自動車検査証の記載事項の変更があつた場合については、適用しない。
３ ４ 省略
 
とされ、２項により変更の手続きを不要としています。
また当該自動車の車庫証明の再取得も不要です。
ただし、後日その自動車の売却・廃車などの場合、印鑑証明書と検査証の住所が異なっているため「住所表示の変更証明」または「検査証住所と印鑑証明証住所の双方が記載された住民票」の添付が必要となります。
 
自動車検査証有効期限更新（車検）時に変更すれば無料で手続きしてもらえると思いますのでお勧めします。
運転免許証の住所の変更については「道路交通法」に次のように定めています。
（免許証の記載事項の変更届出等）
第94条 　免許を受けた者は、第93条第１項各号（追記：住所も含まれている）に掲げる事項に変更を生じたときは、速やかに住所地を管轄する公安委員会（公安委員会の管轄区域を異にして住所を変更したときは、変更した後の住所地を管轄する公安委員会）に届け出て、免許証に変更に係る事項の記載（前条の規定による記録が行われる場合にあつては、同条の規定による記録）を受けなければならない。
 
としていますが、公安委員会では市町村合併に伴う市町村名のみの変更は、免許証更新時に変更されますので届出の必要はないとしています。
ただし、字名以下の変更も伴う場合は免許更新時に「住所表示の変更証明」または「新旧住所の表示された住民票」を添付して変更届を出すことになります。
  　

「駐車違反には、二類五種有る」て、知っていました？
下記ＵＲＬをクリックして交通違反罰金反則金票をご覧ください。
　
反則金・罰金一覧（警視庁）
反則行為・非反則行為行政処分点数表（警視庁）
　
一つには「放置駐車違反」が有り、その違反場所によって二種に分かれている事がわかると思います。
・駐停車禁止場所
・駐車禁止場所
となっていて反則金の金額も違います。
　
もう一つ「駐停車違反」が有り、こちらも、その違反場所によって放置駐車違反と同様二種有るのです。
ところで「放置駐車違反」と「駐停車違反」は一体どこが違うと思いますか？
・放置駐車違反は、現場に運転者が居らず警察官等による移動命令が出来ないもの
・駐停車違反は、現場に運転者がいて車両の移動が出来る場合で、後者より前者の方が社会的影響も大きく罰則も重いと言うことです。
駐停車禁止場所・駐車禁止場所に各々に放置駐車違反・駐停車違反があり四種あるのです。
　
もう一類一種に、似て非なる違反に「車庫法違反（自動車の保管場所の確保等に関する法律）」、俗に「青空駐車」などと呼ばれる違反が有ります。
　
この車庫法（第１１条２）は
自動車が道路上の同一の場所に引き続き１２時間（夜間は８時間）以上駐車することとなるような行為」
について「駐車違反」としています。
つまり、駐車禁止の標識の有無にかかわらず、公道での長時間駐車は車庫法による駐車違反となるのです。
また、罰則は３ヶ月以下の懲役又は２０万円以下の罰金（車庫法・第１７条）
となっており、道交法の駐車違反（１５万円以下の罰金）より重い処分が課せられます。
さらにいえば、道交法の「反則金制度」の対象とはならず、車庫法違反で罰金以上の刑が確定すると、本籍地の市区町村役場に保管される「犯罪人名簿」に記載され「前科」となることになります。
だから道交法の駐車違反と車庫法違反は似て非なるもので、もっと広く認識されるべきだと思います。
　
最も注意すべきは、道路上に設置されたパーキングメーター駐車です。
この手の駐車は６０分（あるいは４０分）の駐車可能ですが、放置して１１条２の行為を行うと、駐車可能スペースであれ、車庫法違反となってしまいます。道交法の放置駐車違反２種と駐停車違反２種そして車庫法違反の１種の二類５種有ると言う事です。
ほかに車庫法の違反には「虚偽の申告」「無申告」などがあり、これらは駐車違反とは言わないでしょうね。
　
　

さて、次の数値は何のことでしょう？
・高速道路9.8％、一般道8.1％
・致死率、非着用者は着用者の４倍！
この数値は、後部座席シートのシートベルト着用率、
そして着用者と非着用者の死亡率比較です。
（2005年10月法制化検討時の警察とJAFの合同調査の結果）
　
２００８年６月１日から自動車のすべての座席でシートベルト着用が義務付けられました。
前席シートベルトと同様、後席シートベルト着用は、自らの命を守るという観点から本来義務法制化にはなじまないものですが、法制化されないと着用しないのは日本人の悲しいサガです…。
　
後部座席のシートベルト着用が後部座席の乗員だけでなく前席乗員の死傷事故防止に多大な効果があるとされていても、10％にも満たない着用率では法規制しかなかったのでしょうね。
　
全席シートベルト着用は自家用乗用車ばかりでなく、タクシーやバスにも適用されます。
タクシーなどは、乗客に禁煙ばかりでなくシートベルト着用もお願いしなければならず、酔客とのトラブルを懸念しているようです。
また観光バスでは、乗客に着用をお願いするばかりでなくガイドさんにも着用義務があり、今まで走行中に行なっていたサービスが出来なくなってしまうなど、こちらもサービス低下を懸念しています。
　
私は着用義務違反を運転者だけに課すだけでなく、着用義務者にも何らかの罰則を課したほうが良かったのではと思っています。
　
それは別として、路線バスやライトバンなどでは、製造時から全座席にシートベルトが装着されていない場合があります。
警察庁ではこういう場合の扱いについて公表していませんが、過去のシートベルト規制の際、ベルト非装着車は規制除外がされた経緯がありました。
そのことについて警視庁交通課に問い合わせたところ、「今回も同じ扱いをします」とのお答えでした。
　
バスもシートベルトが装着されていなければ、規制除外されることとなります。
ただし、お答え頂いた警察担当者によると、「装着義務のある自動車（車検証の初度登録日で判る）でシートベルトを隠したり外したりした場合には、シートベルト着用義務違反に整備不良車運行の違反を加えて罰することになる」とのお話でした。
　
また、路線バスであっても例外ではなく、
シートにベルトが装着されていれば、座った人に着用義務が生じます。
立ち乗りはどうかって？
シートベルトを探してあれば…無いですよね。
　
警察庁の報告によると、後部座席の乗員がシートベルトをしていなかった場合、後部座席の乗員の事故致死率は約４倍に、また後部座席の乗員が衝突することで前席の乗員が重傷を負う確率は約50倍に増えるなど、事故時の危険性は格段に増すとのことです。
　
ともあれ、
全席シートベルトを着用していれば助かったたくさんの尊い命があります。
まして後部座席に乗られる人たちは、幼い子供であったり、おじいさんやおばあさんであったりと、愛おしい命が多いのではと思われます。
運転者は、そんな愛おしい人に「シートベルトを締めて！」
と一言添える愛情を持って欲しいものです。
　
最後に、シートベルト着用があなたとあなたの大切な人たちを守るのですから、法で規制しなくても着用したいですね。
　
蛇足ですが、バスやタクシーでシートベルト着用を拒否すると、
運転手の自己防衛のため、発車を拒否されることになりますので、ぜひ装着にご協力を！
　
　

自動車の所有者が販売業者で破産してしまった場合、多くの場合には「破産管財人」が指定されております。
所有者の住所地を管轄する「陸運支局」にたずねると判ると思います。
所有者が個人の場合、大変難しいことになるでしょう。
他の人への名義変更は、所有者の印鑑証明書と実印押印の委任状が必要ですので出来ません。
軽自動車の場合には印鑑証明も実印も必要ありませんから出来ないことはありませんが、後日公文書不正取得・行使の虚偽の申請を問われることがあります。
　
廃車をするならば、車検を受けずにおき、自動車税については県税（軽自動車は市税）窓口に相談してください。
自動車が手元にあり、ナンバー・車検証がある場合には、陸運支局（軽自動車の場合軽自動車検査協会）にナンバーの返納が出来れば県税（軽自動車は市税）窓口に返納受領書を提示して自動車税を止めることが出来ます。　
　
車検を受けずにそのまま放置していた場合は、陸運支局の方から所有者・使用者に通知の上（行方不明の場合は、管轄陸運局で公示）、職権で永久抹消（再使用不可）してくれます。
抹消までの期間は、検査満了より3年となっていますが、県税事務所等の兼ね合いから実際には5年程度かかることが多いようです。
行政相談窓口へ相談・確認の上、手続きを行ってください。
　　

　国土交通省のHP

車検は受けなくては道路を走行出来なくなってしまい、受けずに済ますことが出来ません。
しかし、するかしないかと案外迷うのが『法定１２カ月点検』ですね。
（法定点検は小型中型トラックは６ヶ月　大型車（車両総重量８㌧以上・乗車定員30人以上）は３ヵ月ごと）
名前の通り「法で定められた点検」で、一般の人が公開のＨＰでも「１２ヶ月点検を受けなくても違反にならない」あるいは「罰則規定がない」と記載しているのを見受けますが、立派な道路運送車両法違反で整備不良車運行となり
「罰則は３ヶ月以下の懲役又は５万円以下の罰金（過失は１０万円以下の罰金）」
が科せられます。
　
大きな交通事故を起こした場合などで原因が「ブレーキ・ハンドル・タイヤホイールなどの整備不良」による物とされた場合、法定点検実施が問題となってきます。
特に事業用のトラック・バスには厳しく、管理者・経営者・運行管理者などには「懲役刑や罰金」事業場には「営業停止や認可取消し」など重い罰則が科せられることもしばしばあります。
　
車検でさえユーザー車検としてご自分で出来るのですから、この法定１２ヶ月点検・６ヶ月点検・３ヵ月点検などは、整備業者でなくては点検できないという物ではなく、自分の車（自社）であれば車に備え付けのメンテナンスノート（点検記録簿）に従って点検すれば良く、ある程度車の整備知識があれば出来るのです。
　　
ただ、「車はあなたの命を乗せている！」のですから、よほど自信がなくては出来ませんね！
車の管理責任は使用者が負います。
何事も自己責任で！
　
群馬トヨタ様のＨＰに、法定１２ヶ月点検の見やすい解説ページがありましたので紹介しておきます。
　群馬トヨタ１２ヶ月点検